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コンクリートの劣化
「アルカリ骨材反応」 |
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| 本ページでは、「コンクリートのアルカリ骨材反応について」の解説資料を公開します。この資料はセミナー用のOHPをベースとしているため、図やグラフが中心で説明文が十分でない点や、部材としての劣化の評価や本問題の将来の展望など、まだ解説が足りない点ももありますが、今後改定してゆく予定です。 コンクリート構造物のアルカリ骨材反応による被害が日本で問題になったのは、1980年代始めから中頃にかけてです。ＮＨＫでもコンクリートクライシスという特別番組などで随分取り上げられたので、記憶にある方もいるのではないかと思います。当時、アルカリ骨材反応は専門家の間でも外国で事例が報告されているコンクリートの特殊な被害例という認識が強く、まさか日本でも大きな問題になっていると思われていなかったのが実情です。その後、調査が進むにつれ、被害の実情や問題を起こす可能性のある骨材などの情報が集積されると共に、骨材の識別試験方法や対応策が整備されるなどの経過を経て、現在ではこの問題は沈静化しているように見受けられます。確かに、当初マスコミでコンクリートの癌のように報道され全てのコンクリートの耐久性がなくなりつつあるような印象を与えられた時代からすると、問題は随分クリアーにされ対策も取れるようになってきていることは事実です。 しかし、一方でコンクリート用に使うことが可能な良質な骨材は年々減少しており、地域によっては品質的に問題が残る骨材を使わざるを得ない所もあります。官庁、学協会で対応策が決めらたことで、この規定を守ればアルカリ骨材反応を起こす可能性のある骨材でも使用可能になるわけですが、問題は正しい知識を持って対処されないと規定を守っても被害の起こす可能性があることです。また、地域によっては良質な骨材を簡単に選択できないこともあります。時には、コストばかりでなく政治的な問題さえ絡むことがあります。 この問題を回避するためには、アルカリ骨材反応の問題に対する正しい知識を持って対応できるようにすることが最も重要であると考えられます。これは一部の人材的な問題としてではなく、骨材を供給する業者やコンクリートを製造する生コンプラント、ゼネコンなどの建設業社や建造物の品質管理をおこなう機関や業者などを含めた、社会生産システム全体としての対応を含めた問題として捉える必要があります。 ＊本資料の図表は各種の研究論文や参考文献（整理中）から引用しており、それぞれ著作権が存在します。本資料はあくまで個人ベースの資料ですので直接の引用や転載（特に図、グラフ）はご遠慮下さい。 |
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